細胞増殖抑制試験結果をもとに,短時間処理法ならびに連続処理法で5000 μg/mLを最高処理濃度とした.短時間処理法-S9処理では313〜5000 μg/mLの5用量,短時間処理法+S9処理ならびに連続処理法では625〜5000 μg/mLの4用量を設定した.短時間処理法ではS9 mix存在下および非存在下で6時間処理(18時間の回復時間)後,連続処理法では,S9 mix非存在下における24時間連続処理後,標本を作製し,検鏡することにより染色体異常誘発性を検討した.短時間処理法ならびに連続処理法とも1250〜5000 μg/mLの3用量について顕微鏡観察を実施した.
その結果,短時間処理ならびに連続処理のいずれの処理群においても,染色体の構造異常や倍数性細胞の誘発作用は認められなかった.
以上の結果より,本試験条件下ではピグメントオレンジ16は,染色体異常を誘発しない(陰性)と結論した.
成 分 | S9 mix 1 mL中の量 |
S9 | 0.3 mL |
MgCl2 | 5 μmol |
KCl | 33 μmol |
G-6-P | 5 μmol |
NADP | 4 μmol |
HEPES緩衝液(pH 7.2) | 4 μmol |
精製水 | 残 量 |
細胞を10 vol%中性緩衝ホルマリン液(和光純薬工業(株))で固定した後,0.1 w/v%クリスタル・バイオレット(関東化学(株))水溶液で10分間染色した.色素溶出液(30 vol%エタノール,1 vol%酢酸水溶液)を適量加え,5分間程度放置して色素を溶出した後,580 nmでの吸光度を測定した.各用量群について溶媒対照群での吸光度に対する比,すなわち細胞生存率を算出した.
その結果,いずれの処理法においても明確な細胞増殖抑制は観察されなかった(Fig. 1, 2).
なお,被験物質暴露終了時,被験物質の懸濁液処理のため全用量で被験物質の残存が認められた.
なお,陽性対照として,短時間処理法の場合,-S9処理でマイトマイシンC(MMC:協和醗酵工業(株))を0.1 μg/mL,+S9処理でシクロホスファミド(CP:塩野義製薬(株))を12.5 μg/mLの用量で,連続処理の場合マイトマイシンCを0.05 μg/mLの用量で試験した.
すべての標本をコード化した後,マスキング法で観察した.
各試験群の構造異常を有する細胞あるいは倍数性細胞の出現頻度を,石館ら3)の基準に従って判定した.染色体異常を有する細胞の出現頻度が5 %未満を陰性(-),5 %以上10 %未満を疑陽性(±),10 %以上を陽性(+)とした.最終的には再現性あるいは用量に依存性が認められた場合に陽性と判定した.
なお,統計学的手法を用いた検定は実施しなかった.
連続処理法での試験結果をTable 3に示した.被験物質処理群の場合,染色体構造異常ならびに倍数性細胞の誘発傾向は観察されなかった.また,細胞増殖抑制作用も観察されなかった.一方,陽性対照物質のMMCで処理した細胞では染色体構造異常の顕著な誘発が認められた.なお,被験物質暴露終了時,被験物質の懸濁液処理のため,いずれの処理法とも全用量で被験物質の残存が認められた.
以上の試験結果から,本試験条件下においてピグメントオレンジ16のチャイニーズハムスター培養細胞に対する染色体異常誘発性に関し,陰性と判定した.
本被験物質の変異原性に関する報告はなかったが,ピグメントオレンジ16のアゾ基の切断時に生成される化学物質であるo-ジアニシジンについては Ames試験で陽性4),マウスの骨髄細胞に対するin vivo染色体異常試験では陽性5)であるが,in vitro染色体異常試験では陰性6)との報告があった.しかしながら,マウスの骨髄細胞に対するin vivo小核試験では,inconclusive7)との報告もあることから,o-ジアニシジン活性体自身の染色体異常誘発性はあまり高くないものと思われた.さらに,ピグメントオレンジ16は,水やあらゆる有機溶媒に対して不溶であり,アゾ基の還元を促進する代謝活性化系を用いたAmes試験においても陰性であったことから,アゾ基の還元を促進する代謝活性化系を用いた染色体異常試験の追加試験実施の必要性は無いものと判断した.
なお,アゾ化合物の不溶性が,アゾ基還元の妨害になっていることを示唆する知見として,不溶性アゾ化合物であるピグメントイエロー12(本被験物質と類似構造を示し,3,3'-ジクロロベンジジンの誘導体)のAmes試験陰性8)の報告およびラットならびにマウス癌原性試験陰性8)の報告がある.
1) | A. Matsuoka, M. Hayashi and M. Ishidate Jr., Mutat. Res., 66, 277(1979). |
2) | 日本環境変異原学会・哺乳動物試験分科会編,“化学物質による染色体異常アトラス,”朝倉書店,東京,1988, pp.31-35. |
3) | 石館基監修,“<改訂>染色体異常試験データ集,”エル・アイ・シー,東京,1987, pp. 19-24. |
4) | 労働省労働基準局安全衛生部化学物質調査課監修,“労働安全衛生法有害性調査制度に基づく既存化学物質変異原性試験データ集,”日本化学物質安全・情報センター,東京,1996, p.184. |
5) | Z. You, M. D. Brezzell, S. K. Das, M. C. Espadas-Torre, B. H. Hooberman and J. E. Sinsheimer, Mutat. Res., 319(1), 19(1993). |
6) | S. M. Galloway, A. D. Bloom, M. Resnick, B. H. Margoline, F. Nakamura, P. Archer and E. Zeiger, Environ. Mutagen., 7, 1(1985). |
7) | T. Morita, N. Asano, T. Awogi, Y. F. Sasaki, S. Sato, H. Shimada, S. Sutou, T. Suzuki, A. Wakata, T. Sofuni and M. Hayashi, Mutat. Res., 389, 3(1997). |
8) | M. J. Prival, S. J. Bell, V. D. Mitchell, M. D. Peiperl and V. L. Vaughan, Mutat. Res., 136, 33(1984). |
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