1, 2−ブタンジオールのラットを用いた
反復投与毒性・生殖発生毒性併合試験

Combined Repeat Dose and Reproductive/Developmental Toxicity Screening Test of
1, 2-Butanediol in Rats

要約

1,2−ブタンジオールをSD系ラット(Crj:CD)に40、200および1000 mg/kgの用量で反復投与した時の動物に及ぼす一般毒性学的影響および生殖・発生に及ぼす影響を検討した。投与期間は雌雄とも交配前14日間および交配を経て雄は計42日間、雌は妊娠、分娩を経て哺育3日までの計40〜45日間である。

なお、本試験はOECDガイドライン「反復投与毒性・生殖発生毒性併合試験(1990年)」に従って実施した。また、化審法(1984年)およびOECD(1981年)のGLP基準を満足している。

1)反復投与毒性

1000mg/kg群の雌にのみ投与後に一過性の自発運動減少および呼吸緩徐が認められたが、投与6日までにはほとんどが消失した。体重、摂餌量、器官重量、病理学的検査では雌雄とも被験物質の影響は認められなかった。また、雄の血液学的検査、臨床化学検査においても被験物質投与に起因する変化は認められなかった。

2)生殖発生毒性

交尾率、受胎率、妊娠期間、分娩および哺育行動に被験物質の影響は認められなかった。また、新生児の検査において、出産児数、生存児数、性比、生存率および体重に被験物質の影響は認められなかった。さらに、新生児の外表検査ならびに剖検においても被験物質投与に起因する異常は認められなかった。

以上の結果より、本試験条件下における1, 2−ブタンジオールの反復投与毒性に関する無影響量は雄が1000 mg/kg、雌が200 mg/kg、生殖・発生毒性に関する無影響量は親動物の雌雄および児動物ともに1000 mg/kgと考えられる。

緒言

1, 2−ブタンジオールはポリエステル樹脂の合成中間体として広く使用されている。毒性に関する情報として、ヒトが大量に経口摂取すると麻酔作用および消化管の刺激症状、次いで腎障害をきたし、急性死亡は麻酔作用が死因となり、遅れて生じる死亡は腎障害によるといわれている。実験動物では、ラットの経口投与によるLD50値が約16 g/kgとの報告がある。

今回、OECDによる既存化学物質の安全性点検に係わる毒性調査事業の一環としてラットを用いて1, 2−ブタンジオールの反復投与毒性・生殖発生毒性併合試験を実施し、生体への一般毒性学的影響および生殖・発生に及ぼす影響について検討したので報告する。

方法

1.被験物質

日本化学工業協会より提供された1, 2−ブタンジオール(東京化成工業株式会社, Lot No. FAV01, 純度:99%以上)を使用した。被験物質は無色透明の液体である。なお、本ロットについては投与開始前および投与終了後に分析し、安定であることを確認した。

2.試験動物

日本チャールス・リバー株式会社より1991年8月28日に入手したSD系(Crj:CD)ラット(SPF)を使用した。

動物入荷後6日間馴化し、健康状態が良好なことを確認した後、雌雄とも8週齢で投与を開始した。

投与開始前日に動物を体重別層化無作為抽出法により群分けした後、イヤーパンチを用いて群および個体を識別した。投与開始時の体重範囲は、雄が296〜332g、雌が187〜215gであった。

3.動物飼育

1)飼育管理

馴化・検疫期間を含めた全飼育期間中、温度20〜25℃、湿度40〜70%R.H.、換気約12回/時、照明12時間(7:00〜19:00)に自動調節された飼育室を使用した。

実験動物用床敷(ベータチップ:日本チャールス・リバー株式会社)を敷いたポリカーボネート製ケージ(265W×426D×200Hmm)に1ケージあたり馴化・検疫期間中は2匹(同性)、交配前投与期間中は1匹、交配期間中は雌雄各1匹、哺育期間は1腹で収容し、スチール製架台上で飼育した。ステンレス製の固型飼料用給餌器およびポリカーボネート製の給水瓶(700 ml)を用いた。

ケージ(含床敷)、給餌器および給水瓶は、週1回の頻度でオートクレーブ滅菌したものと交換した。

2)飼料

オートクレーブ滅菌した実験動物用固型飼料(CRF-1:オリエンタル酵母工業株式会社)を自由摂取させた。飼料は週1回の頻度で交換した。残留農薬等汚染物質の分析値が当社のSOPで定めた濃度以下であることが保証された飼料を使用した。

3)飲水

5μmのフィルター濾過後、紫外線照射した水道水を自由摂取させた。飲水は週1回の頻度で交換した。なお水道法に準拠した水質検査を定期的に行い、厚生省令56の別表に定める基準の範囲内であることを確認した。

4.投与

1)投与用量および設定理由

8週齢のSD系ラットを用いて、1週間反復投与予備試験を0、100、300および1000 mg/kgの用量で行った結果、1000 mg/kgの雌で肝臓の軽度の腫大傾向が観察された。この結果を基に、本試験の高用量を1000 mg/kgとし、以下公比5で中および低用量をそれぞれ200 mg/kg、40 mg/kgと設定した。この他に溶媒(精製水)のみを投与する対照群を設けた。

2)投与期間

雌雄とも交配前14日間、交配期間中およびその後雄は計画殺前日までの計42日間、雌は交尾成立後分娩を経て哺育3日までの計40〜45日間、毎日1回、午前中に投与した。

3)投与方法

胃ゾンデを装着した注射筒を用いて強制経口投与した。投与液量は5 ml/kgとし、至近測定日の体重を基に算出した。

5.投与液の調製

被験物質を精製水に溶解させ、所定の濃度の投与液を調製した。調製は週1度実施し、投与直前まで冷蔵・遮光保存した。

被験物質の投与液中での安定性については、投与開始前に低用量群および高用量群の投与液を当研究所において分析し、本保存条件下で14日間安定であることを確認した。また濃度については、いずれの用量も設定濃度に対し±2%以内の値であった。

6.群構成

7.反復投与毒性に関する観察・検査

1)一般状態

全例について生死および外観・行動等について毎日観察を行った。

2)体重

雄は投与開始日(投与0日)およびその後毎週1回測定した。雌については投与開始および交尾成立までは毎週1回、交尾成立後は妊娠0、7、14、20日および哺育1、4日に測定した。測定には電子上皿天秤(ED-3200S:株式会社島津製作所)を使用した。

3)摂餌量

雄は投与開始日から交配期間中を除き毎週1回測定した。雌は交配前は毎週1回、交尾成立後は妊娠0、7、14、20日および哺育1、4日に風袋込み重量を測定し、各期間の摂餌量から1匹あたりの1日の平均摂餌量を算出した。測定には上記天秤を使用した。

4)血液学的検査

雄の全生存動物について、42日間の投与終了後に約21時間絶食させ、ペントバルビタールナトリウム(ネンブタール注射液:ダイナボット株式会社)の腹腔内投与による麻酔下で後大静脈より採血し、以下の項目について検査した。凝固阻止剤として、EDTA-2Kを用いた。

a) 赤血球数レーザー光散乱法
b) 白血球数同上
c) 血小板数同上
d) ヘモグロビン濃度シアンメトヘモグヘモグロビン法
e) ヘマトクリット値ミクロヘマトクリット法
f) 白血球百分率ライト染色塗抹標本について測定
g) 網状赤血球数ニューメチレンブルー染色後ライト染色した塗抹標本について測定
h) 平均赤血球容積(MCV)a)、e)より算出
i) 平均赤血球血色素量(MCH)a)、d)より算出
j) 平均赤血球血色素濃度(MCHC)d)、e)より算出

a)〜d)は自動血液分析装置(ELT-8/ds:オルソインスツルメンツ社)、e)はヘマトクリット用遠心機(MC-201:株式会社日立製作所)、f)、g)は血液細胞自動分析装置(MICROX HEG-70A:立石電機株式会社)により測定した。

5)臨床化学検査

雄の全生存動物について、血液学的検査に用いた残りの血液を室温で約30分間放置した後、3,000r.p.m.で10分間遠心分離し、得られた血清について以下の項目を自動分析装置(日立736-10形 :株式会社日立製作所)により測定した。

a) GOT(AST)UV-Rate法(SSCC改良法)
b) GPT(ALT)UV-Rate法(SSCC改良法)
c) ALPp-ニトロフェニルリン酸基質法(GSCC改良法)
d) γ-GTPγ- グルタミル・p-ニトロアニリド基質法(SSCC改良法)
e) 尿素窒素酵素-UV法(Urease-GLDH法)
f) グルコース酵素-UV法(GK-G6PDH法)
g) 総コレステロール酵素法(CES-CO-POD法)
h) トリグリセライド酵素法(LPL-GK-G3PO-POD法)
i) クレアチニンJaffe法
j) 総ビリルビンJendrassik改良法
k) 総蛋白Biuret法
l) アルブミンBCG法
m) A/G比k)およびl)より算出
n) カルシウムO-CPC法
o) 無機リンUV法
p) ナトリウムイオン選択電極法
q) カリウムイオン選択電極法
r) クロライドイオン選択電極法

6)病理学的検査

(1)剖検

雄は投与42日、雌は哺育4日(投与40〜45日)に、全生存動物について、ペントバルビタールナトリウムの腹腔内投与による麻酔下で腹大動脈切断により放血致死させ剖検した。

(2)器官重量

全生存動物について、剖検後に以下の器官の重量を測定した。測定には電子上皿天秤(ED-H60:株式会社島津製作所)を用いた。さらに、解剖日の体重を基に対体重比についても算出した。なお未交尾の雌のデータについては、解剖日が異なるため集計から除外した。

胸腺、肝臓、腎臓、精巣および精巣上体

(3)病理組織学的検査

全生存動物について以下の器官を採取し、10%リン酸緩衝中性ホルマリン液(精巣および精巣上体はブアン液)にて固定後保存した。

雌雄とも対照および高用量群の器官について、常法に従いヘマトキシリン・エオジン染色標本を作製し鏡検した。また、剖検時に高用量群の雄の1例に精巣萎縮が認められたため精巣および精巣上体については低および中用量群も検査した。一部の肝臓および腎臓については脂肪滴の証明のためOil red O染色を施した。

脳、心臓、肝臓、脾臓、腎臓、副腎、精巣
精巣上体、卵巣(非妊娠動物のみ)

8.生殖発生毒性に関する観察・検査

1)生殖機能

交配前の14日間の投与期間終了後、各群内で雄1雌1の交配対を昼夜同居させ、毎日午前中に雌の膣垢を採取し、ギムザ染色して鏡検した。膣栓形成あるいは膣垢標本中に精子が認められた場合を交尾成立とし、その日を妊娠0日とした。交尾した対は雌雄を分離し、以後の検査に供した。

7日間の交配で低用量群の2対を除き他は全例に交尾が認められたため、交尾能に被験物質の影響はないと判断し以後の交配は行わなかった。この間に交尾しなかった雌については、交配期間終了後14日(投与35日)に剖検し、卵巣を保存した。

交配および雌の妊娠状況から次の項目を算出した。

a)交尾所要日数
b)交尾が成立するまでに逸した発情期の回数
c)交尾率(%):(交尾動物数/同居動物数)×100
d)受胎率(%):妊娠動物数/交尾動物数)×100

2)分娩・哺育状態

交尾が確認された雌については全例を自然分娩させた。午前9時の時点で分娩が終了している動物を前日に分娩したとみなし、その日を哺育1日とした。分娩状態を観察した後、新生児を生後4日(哺育4日)まで哺育させ、一般状態、授乳、営巣、食児の有無等の哺育状態を毎日観察した。

哺育4日の解剖時に卵巣、子宮を摘出して黄体数および着床数を検査した。これらの検査結果から次の項目を算出した。

a) 妊娠期間:妊娠0日から出産が確認された前日までの期間
b) 出産率(%):(生存児出産雌数/妊娠雌数)×100
c) 着床率(%):(着床数/黄体数)×100
d) 分娩率(%):(総出産児数/着床数)×100

3)新生児の観察・検査

(1)新生児の検査

哺育1日に生存児数、死亡児数、性別および外表異常の有無を検査した後、一般状態、死亡の有無を毎日観察した。哺育1および4日の生存児数から、次の項目を算出した。

a) 出生率(%):(出産確認時生存児数/総出産児数)×100
b) 新生児生存率(%):(哺育4日生存児数/出産確認時生存児数)×100

(2)体重

哺育1日および4日に1腹毎に雌雄単位でまとめて測定し、それぞれの平均値を算出した。

(3)剖検

全ての生存児について哺育4日に口腔を含む外表を検査した後、ペントバルビタールの腹腔内投与による麻酔下で開腹し、腹大動脈切断により放血致死させ剖検した。

9.統計学的解析

計量的データについては、Bartlett法による等分散の検定を行い、分散が一様の場合は一元配置分散分析を、一様でない場合はKruskal-Wallisの検定を行った。群間に有意な差が認められた場合で各群の例数が一定ならばDunnettの方法、不定ならばScheffの方法により平均値あるいは順位の多重比較検定を行った。ただし、一部の項目については、はじめにKruskal-Wallisの検定を行い、有意差が認められた場合に順位の多重比較検定を行った(下記*印)。

計数データについてはFisherの直接確率法により検定した。有意水準は5%以下とした。新生児に関するデータについては、各母動物毎に算出した平均値を統計単位とした。以下に検定の対象となる項目を示す。

(1)多重比較検定

体重、体重増加量、摂餌量、血液学的検査、臨床化学検査、器官重量、交尾所要日数*、交尾成立までに逸した発情期の回数、妊娠期間*、黄体数、着床数、着床率*、分娩率*、新生児数、新生児体重、出生率*、新生児生存率*

(2)Fisherの直接確率法

交尾率、受胎率、出産率、性比(雄/雌)

結果

1.反復投与毒性

1)死亡動物

いずれの群においても死亡は認められなかった。

2)一般状態

1000 mg/kg群の雌で投与後の自発運動減少が半数以上の動物に、呼吸緩徐が少数例にいずれも一過性に認められた。発現例数は経日的に減少し、6日以降は1例に投与21日(妊娠5日)まで観察されたのみであった。雄では異常は認められなかった。

その他、自然発生と考えられる所見として、脱毛が1000 mg/kg群の雌で1例観察された。

3)体重(Fig. 1,2)

雌雄ともに対照群と被験物質投与群との間に有意な差は認められなかった。

4)摂餌量

雌雄ともに対照群と被験物質投与群との間に有意な差は認められなかった。

5)血液学的検査(Table 1)

いずれの検査項目においても対照群と被験物質投与群との間に有意な差は認められなかった。

6)臨床化学検査(Table 2)

40 mg/kg群のグルコースおよび200 mg/kg群の総ビリルビンで有意差が認められたが、1000 mg/kg群では有意な変化がなかったことから、被験物質投与に起因したものではないと考えられる。

7)器官重量(Table 3)

雌雄ともに、いずれの器官においても対照群と被験物質投与群との間に有意な差は認められなかった。

8)病理解剖検査

1000 mg/kg群で両側性の精巣萎縮が雄の1例で認められた。その他の動物には各群雌雄とも異常は認められなかった。

9)病理組織学的検査(Table 4)

対照および1000 mg/kg群ともに心臓の限局性心筋変性、肝臓の微小肉芽腫および肝細胞の脂肪化、腎臓の尿細管上皮の消耗性色素沈着、腎のう胞、尿細管上皮の限局性の好塩基性変化および尿細管上皮の脂肪化が散見されたが、発現頻度に群差はなく被験物質の影響を示唆するものではなかった。また、雌では脾臓の造血細胞の軽度の増数および副腎束状帯のび慢性肥大が対照および1000 mg/kg群ともほぼ全例に群差なく認められた。

剖検時に雄の1000 mg/kg群で認められた精巣の萎縮は組織学的には広範囲に亘る精細管の萎縮であった。この変化に伴い軽度の両側性精巣上体萎縮も認められた。精巣では精細胞は変性しており、空胞化および多核細胞の形成が認められたが、セルトリー氏細胞および間細胞には異常はなかった。しかし、40および200 mg/kg群も含めて本例以外の動物の精巣および精巣上体には異常は認められなかった。その他に、雌の1000 mg/kg群の1例では、脾臓の胚中心の消失および片側の副腎皮質の広範な出血性壊死が認められた。

2.生殖発生毒性

1)生殖機能(Table 5)

交尾が認められなかった交配対は、40 mg/kg群で2対認められたのみで、その他の動物はすべて初回の発情期に交尾した。また、交尾した雌はすべて妊娠し、交尾率および受胎率に被験物質の影響は認められなかった。

2)分娩・哺育状態(Table 6)

各群とも妊娠した動物はいずれも正常に分娩し、妊娠期間、出産率、黄体数、着床数、着床率および分娩率に対照群と被験物質投与群との間に有意な差は認められなかった。また、各群ともいずれの母動物も分娩後の哺育行動に異常は認められなかった。

3)新生児に及ぼす影響(Table 6)

(1)生存率

哺育1日から4日までに各群ともに死亡が少数例観察されたが、出産児数、生存児数および性比、また出生率および新生児生存率ともに対照群と被験物質投与群との間に有意な差は認められなかった。

(2)新生児の観察

哺育1日の観察において、いずれの群でも外表異常は認められなかった。40 mg/kg群の新生児1例が哺育2日に貧血兆候を示し、3日に死亡した。その他の新生児に異常は認められなかった。

(3)体重

雌雄とも哺育1日および4日の体重ならびにその間の体重増加量に対照群と被験物質投与群との間に有意な差は認められなかった。

(4)剖検

哺育4日の全生存動物の剖検の結果、胸腺頸部残留が対照群より順次3、2、5および2例、左臍動脈が対照群の1例に認められた。また、肝臓の白色斑が1000 mg/kg群の雌1例に認められた。本例の肝臓について病理組織学的検査を行った結果、葉の周辺部における広範囲の壊死および肝細胞のび漫性脂肪化が認められた。

死亡動物の剖検では200 mg/kg群で腎盂拡張が1例に認められた。

これらの所見はいずれも用量依存性がないか、または極少数例の発現であることから、被験物質投与に起因するものではないと考えられる。

考察および結論

1, 2−ブタンジオールの40、200、1000 mg/kgをSD系ラットの交配前14日間および交配を経て雄は42日間、雌は妊娠、分娩を経て哺育3日まで反復経口投与し、親動物に及ぼす一般毒性学的影響および性腺機能、交尾、受胎、分娩、哺育等の生殖・発生に及ぼす影響について検討した。

1)反復投与毒性

1000 mg/kg群の雌において、自発運動減少および呼吸緩徐が認められた。いずれも軽度であり、投与6日以降はほとんどの動物に異常は認められなかった。

被験物質の位置異性体である1,3-ブタンジオールはラットへの投与で中枢抑制作用を示し1)、その作用はエタノールに類似するといわれる2)。また、1,4-ブタンジオールも鎮静、歩行失調、カタレプシーおよび呼吸抑制などの中枢抑制を起こすことが報告されている3)。これらのことから、被験物質も他の構造のブタンジオールと同様な中枢抑制作用を有し、一般状態の変化はその反映である可能性が考えられる。

体重、摂餌量、器官重量、雄の血液学的検査および臨床化学検査では被験物質の影響は認められなかった。

病理学的検査において、雄の1000 mg/kg群の1例で精巣の萎縮が認められたが、ラットでは自然発生的にしばしば認められる所見であることから、被験物質投与とは関連のない変化と考えられる。

雌の1000 mg/kg群の1例で副腎皮質の広範な出血性壊死が認められたが、同様の変化は妊娠あるいは出産による血液循環の変化やストレスによっても生じるといわれている4)。本例については脾臓の胚中心の消失、即ちリンパ球の分裂抑制も観察されていることから、本所見は妊娠あるいは出産によるストレスに関連した変化である可能性が考えられる。同様に、雌の多数例に認められた脾臓の造血細胞の増数は分娩時の出血に対する反応であり、副腎束状帯のび漫性肥大は泌乳・哺乳に伴う内分泌性5)あるいはストレス性4)の変化と考えられる。

その他に病理組織学的検査において認められた種々の変化については、ラットではしばしば遭遇する自然発生性の変化であり、用量と関係なく発現していることから被験物質の影響によるものではないと考えられる。

以上のことから、被験物質の親動物に対する影響は軽度のものと考えられる。

2)生殖発生毒性

生殖機能検査の結果、雌雄とも交尾率、受胎率に異常はなく、妊娠期間、分娩、哺育行動にも被験物質の影響は認められなかった。また、黄体数、着床数、着床率、出産率、分娩率、出産児数、生存児数の検査からも排卵、着床およびその後の胚の発育に対する被験物質の影響を示唆する変化は認められなかった。さらに、新生児の外表、生存率、出生時体重および生後の体重増加のいずれにも異常は認められなかった。

新生児の剖検で、胸腺頚部残留および左臍動脈が各群で散見されたが、これらの所見は胎生末期の胎児でしばしば自然発生的に認められる所見であり6)、発現頻度にも用量との相関はなかった。また、1000 mg/kg群の1例で観察された肝臓の白色斑は病理組織学的には肝臓の壊死および脂肪化であった。このような変化は、様々な要因によって引き起こされ、循環障害あるいは栄養を含めた代謝障害によっても惹起されることが広く認識されている7)。しかしながら、今回の場合は1例のみの発現であり、他の新生児に異常は認められなかったことから被験物質投与とは関連のない変化と考えられる。

以上のように、本試験では1000 mg/kg群で雌の親動物に軽度の毒性兆候が認められたが、交尾、妊娠、分娩、哺育等の生殖機能および新生児には被験物質の影響は認められなかった。したがって、本試験条件下における反復投与毒性に関する無影響量は雄が1000 mg/kg、雌が200 mg/kg、生殖・発生毒性に関する無影響量は親動物の雌雄および児動物ともに1000 mg/kgと考えられる。

文献

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連絡先:
試験責任者松浦郁夫
(株)三菱化成安全科学研究所鹿島研究所
〒314 -02 茨城県鹿島郡波崎町砂山 14
Tel 0479-46-2871Fax 0479-46-2874

Correspondence:
Matsuura, Ikuo
Mitsubishi-Kasei Institute of Toxicological and
Environmental Sciences, Japan
14 Sunayama, Hasaki-machi, Kashima-gun, Ibaraki,
314-02, Japan
Tel 81-479-46-2871Fax 81-479-46-2874