トリプロピレングリコールのチャイニーズ・ハムスター培養細胞を用いる染色体異常試験
In Vitro Chromosomal Aberration Test of Tripropylene glycol on Cultured Chinese Hamster Cells
要約
OECD 既存化学物質安全性点検に係る毒性調査事業の一環として，トリプロピレングリコールの培養細胞に及ぼす細胞遺伝学的影響を評価するため，チャイニーズ・ハムスター培養細胞（CHL/IU，以下CHLと略す）を用いて試験管内染色体異常試験を実施した．
染色体異常試験に用いる濃度を決定するため，細胞増殖抑制試験を行ったところ，直接法および代謝活性化法ともに，処理した濃度範囲 （0.06 〜 1.90 mg/ml）で50％ を越える増殖抑制作用は認められなかった．従って，染色体異常試験において，直接法，代謝活性化法とも 1.90 mg/ml （10 mM）の処理濃度をそれぞれ高濃度とし，その 1/2 の濃度を中濃度，1/4 の濃度を低濃度として用いた．
直接法により，CHL 細胞を 24時間および 48時間処理した結果，すべての処理群において，染色体の構造異常や倍数性細胞の誘発作用は認められなかった．また，代謝活性化法のS9mix 存在下および非存在下においても，すべての処理群で染色体の構造異常や倍数性細胞の誘発作用は認められなかった．
以上の結果より，トリプロピレングリコールは，上記の試験条件下で試験管内の CHL 細胞に染色体異常を誘発しないと結論した．
方法
1．使用した細胞
リサーチ・リソースバンク（JCRB）から入手（1988年2月，入手時：継代 4代）したチャイニーズ・ハムスター由来の CHL 細胞を，解凍後継代 10代以内で試験に用いた．
2．培養液の調製
培養には，牛胎児血清（FCS：JRH BIOSCIENCES，ロット番号：1C2073）を 10％ 添加したイーグル MEM 培養液を用いた．
3．培養条件
2×10^4 個の CHL 細胞を，培養液 5 ml を入れたディッシュ (径 6 cm， Corning) に播き，37 ℃のCO2 インキュベーター (5％ CO2 ) 内で培養した．
直接法では，細胞播種3日目に被験物質を加え，24時間および48時間処理した．また，代謝活性化法では，細胞播種3日目に S9mix の存在下および非存在下で6時間処理し，処理終了後新鮮な培養液でさらに18時間培養した．
4．被験物質
トリプロピレングリコール（CAS No.：24800-44-0，ロット番号：記載なし，旭電化工業(株)製造，(社)日本化学工業協会提供）は無色透明液体で，水 に可溶，分子式C9H20O4 ，分子量192.29，純度98％以上（不純物としてジプロピレングリコール2％以下），沸点268℃の物質である．原体は常温常圧において安定であり，溶媒中（注射用水）での安定性試験では，3〜50 mg/ml の濃度範囲で4時間は安定であった．
5．被験物質の調製
被験物質の調製は，使用のつど行った．溶媒として注射用水（大塚製薬工場(株)，ロット番号：K1G70）を用いた．原体を溶媒に溶解して原液を調製し，ついで原液を溶媒で順次希釈して所定の濃度の被験物質調製液を作製した．被験物質調製液は，全ての試験において培養液の 10％ (v/v) になるように加えた．染色体異常試験の直接法および代謝活性化法に用いた高濃度群と低濃度群の調製液の濃度は，すべて許容範囲内（平均含量が添加量の85％ 以上）の値であった．
6．細胞増殖抑制試験による処理濃度の決定
染色体異常試験に用いる被験物質の処理濃度を決定するため，被験物質の細胞増殖に及ぼす影響を調べた．被験物質の CHL 細胞に対する増殖抑制作用は，単層培養細胞密度計（Monocellater，オリンパス光学工業(株)）を用いて各群の増殖度を計測し，被験物質処理群の溶媒対照群に対する細胞増殖の比をもって指標とした．
その結果，直接法，代謝活性化法のS9mix 存在下および非存在下ともに処理した濃度範囲で，50％ を越える増殖抑制作用は認められなかった (Fig. 1)．
7．実験群の設定
細胞増殖抑制試験の結果より，染色体異常試験で用いる被験物質の高濃度群を，直接法，代謝活性化法ともに 1.90 mg/ml（10 mM）とし，それぞれ高濃度群の 1/2 の濃度を中濃度，1/4 の濃度を低濃度とした．
8．染色体標本作製法
培養終了の2時間前に，コルセミドを最終濃度が約 0.1 μg/ml になるように培養液に加えた．染色体標本の作製は常法に従って行った．スライド標本は各シャーレにつき6枚作製した．作製した標本を 3％ギムザ溶液で約 10分間染色した．
9．染色体分析
作製したスライド標本のうち，1つのディッシュから得られた異なるスライドを，複数の観察者がそれぞれ処理条件が分からないようにコード化した状態で分析した．染色体の分析は，日本環境変異原学会，哺乳動物試験（MMS）分科会1）による分類法に基づいて行い，染色体型あるいは染色分体型のギャップ，切断，交換などの構造異常の有無と倍数性細胞（polyploid）の有無について観察した．また構造異常については 1群 200個，倍数性細胞については 1群 800個の分裂中期細胞を分析した．
10．記録と判定
無処理対照，溶媒および陽性対照群と被験物質処理群についての分析結果は，観察した細胞数，構造異常の種類と数，倍数性細胞の数について集計し，各群の値を記録用紙に記入した．染色体異常を有する細胞の出現頻度について，フィッシャーの exact probability test 法により，溶媒対照群と被験物質処理群間および溶媒対照群と陽性対照群間の有意差検定を行った．被験物質の染色体異常誘発性についての判定は，石館ら2) の判定基準に従い，染色体異常を有する細胞の頻度が 5％ 未満を陰性，5％ 以上 10％ 未満を疑陽性，10％ 以上を陽性とした．
結果および考察
直接法による染色体分析の結果を Table 1 に示した．トリプロピレングリコールを加えて 24時間および 48時間処理した各濃度群で，染色体の構造異常および倍数性細胞の出現頻度に有意な増加は認められなかった．
代謝活性化法による染色体分析の結果を Table 2 に示した．トリプロピレングリコールを加えて S9mix 非存在下で 6時間処理した各濃度群で，染色体の構造異常および倍数性細胞の出現頻度に有意な増加は認められなかった．
文献
| 1） | 日本環境変異原学会・哺乳動物試験分科会編，“化学物質による染色体異常アトラス，”朝倉書店，1988． |
| 2） | 石館 基 監修，“〈改訂〉染色体異常試験データ集，”エル・アイ・シー社，1987． |
| 連絡先 |
| 試験責任者: | 田中憲穂 |
| 試験担当者: | 山影康次，日下部博一，橋本恵子，渋谷 徹，原 巧，加藤基恵，石原尚子 |
| (財)食品薬品安全センター秦野研究所 |
| 〒257 神奈川県秦野市落合729-5 |
| Tel 0463-82-4751 | Fax 0463-82-9627 | |
| Correspondence |
| Authors: | Noriho Tanaka ( Study director )
Kohji Yamakage，
Hirokazu Kusakabe，
Keiko Hashimoto，
Toru Shibuya，
Takumi Hara，
Motoe Kato，
Naoko Ishihara |
| Hatano Research Institute， Food and Drug Safety Center |
| 729-5 Ochiai， Hadano， Kanagawa， 257， Japan |
| Tel +81-463-82-4751 | Fax +81-463-82-9627 | |