トリプロピレングリコールの細菌を用いる復帰突然変異試験

Reverse Mutation Test of Tripropylene glycol on Bacteria

要約

 OECD既存化学物質安全性点検に係る毒性調査事業の一環として,トリプロピレングリコールレートについて,細菌を用いる復帰突然変異試験をプレート法により実施した.

 検定菌として,Salmonella typhimurium TA100, TA1535, TA98, TA1537およびEscherichia coli WP2 uvrAを用い,直接法および代謝活性化法のいずれも,用量設定試験では50〜5000 μg/プレート,本試験は用量設定試験で抗菌性が認められたことから,312.5〜5000 μg/プレートの用量で試験を実施した.

 その結果,それぞれ2回実施した本試験において,用いた5種類の検定菌について,いずれの用量でも復帰変異コロニー数の再現性のある増加が認められなかったことから,トリプロピレングリコールレートは,用いた試験系において変異原性を有しない(陰性)と判定された.

方法

〔検定菌〕

Salmonella typhimurium TA100
Salmonella typhimurium TA1535
Escherichia coli WP2 uvrA
Salmonella typhimurium TA98
Salmonella typhimurium TA1537

 S. typhimuriumの4菌株は1975年10月31日にアメリカ合衆国,カリフォルニア大学のB. N. Ames博士から分与を受けた.

 E. coli WP2 uvrA株は1979年5月9日に国立遺伝学研究所の賀田恒夫博士から分与を受けた. 検定菌は,-80℃以下で凍結保存した.

 試験に際して,ニュートリエントブロスNo.2(Oxoid)を入れたL字型試験管に種菌を接種し,37℃,11〜12時間往復振とう培養したものを検定菌液とした.

〔被験物質〕

 トリプロピレングリコール(CAS No. 24800-44-0)は,分子量192.29の無色透明の液体である.純度98%以上のもの(ロット番号:記載なし,旭電化工業(株)製造,不純物:ジプロピレングリコール2%以下)を(社)日本化学工業協会から供与された.被験物質は,使用時まで冷暗所にて保管した.

 トリプロピレングリコールは,蒸留水に50 mg/mlになるように調製した後,同溶媒で更に公比2ないし3で希釈したものを,速やかに試験に用いた.なお,調製にあたって,純度換算は行わなかった.

 秦野研究所においてトリプロピレングリコールの蒸留水中での安定性試験を高濃度(50 mg/ml)および低濃度(3mg/ml)の2濃度について,室温遮光条件下で実施した.その結果,調製後4時間における各3サンプルの平均含量は,それぞれ初期値(0時間)の平均に対して,99.6および101%であった.

 また,本試験に用いた調製検体について,含量測定試験を行った結果,50 mg/ml溶液の含量は既定濃度に対し,102〜104%,3.125 mg/ml溶液は,106〜107%であった.

 以上の結果から,トリプロピレングリコールは水溶液中では安定であり,また調製液中の被験物質の含量は所定の値の範囲内にあることが確認された.

〔陽性対照物質〕

 用いた陽性対照物質およびその溶媒は以下のとおりである.
AF-2フリルフラマイド(上野製薬(株))
SAアジ化ナトリウム(和光純薬工業(株))
9-AA9-アミノアクリジン(Sigma Chem.Co.)
2-AA2-アミノアントラセン(和光純薬工業(株))
 AF-2,2-AAはDMSO(和光純薬工業(株))に溶解したものを-20℃で凍結保存し,用時解凍した.9-AAはDMSOに,SAは蒸留水に溶解し速やかに試験に用いた.

〔培地およびS9混液の組成〕

1)トップアガー(TA菌株用)

 下記の水溶液(A)および(B)を容量比10:1の割合で混合した.
(A)バクトアガー(Difco)0.6%
塩化ナトリウム0.5%
(B)*L-ヒスチジン0.5 mM
ビオチン0.5 mM

*:WP2用には,0.5 mM L-トリプトファン水溶液を用いた.

2)合成培地

 培地は,日清製粉(株)製の最少寒天培地を用いた.なお,培地1lあたりの組成は下記のとおりである.
硫酸マグネシウム・7水和物)0.2 g
リン酸水素アンモニウムナトリウム・4水和物)3.5 g
クエン酸・1水和物)2g
グルコース)20 g
リン酸水素二カリウム)10 g
バクトアガー(Difco))15 g
 径90 mmのシャーレ1枚あたり30 mlを流して固めてある.

3)S9混液(1ml中下記の成分を含む)

S9**0.1ml
NADH4μmol
塩化マグネシウム8μmol
NADPH4μmol
塩化カリウム33μmol
0.2Mリン酸緩衝液(pH 7.4)0.5ml
グルコース・6リン酸5μmol
**:7週齢のSprague-Dawley系雄ラットをフェノバルビタール(PB)および5,6-ベンゾフラボン(BF)の併用投与で酵素誘導して作製したS9(キッコーマン(株))を用いた.

〔試験方法〕

 プレート法を用いて,直接法および代謝活性化法によって試験を行った.

 小試験管中にトップアガー2ml,被験物質調製液0.1 ml,リン酸緩衝液0.5 ml(代謝活性化試験においてはS9混液0.5 ml),検定菌液0.1 mlを混合したのち合成培地平板上に流して固めた.また,対照群として被験物質調製液の代わりに蒸留水,または数種の陽性対照物質溶液を用いた.各検定菌ごとの陽性対照物質の名称および用量はTableに示した.培養は37℃で48時間行い,生じた変異コロニー数を算定し,それぞれその平均値と標準偏差を求めた.抗菌性の有無については,肉眼的あるいは実体顕微鏡下で,寒天表面の菌膜の状態から判断した.

〔判定基準〕

 用いた5種の検定菌のうち,1種以上の検定菌の直接法あるいは代謝活性化法において,被験物質を含有する平板上における復帰変異コロニー数が,陰性対照のそれに比べて2倍以上に増加し,かつ,その増加に再現性あるいは用量依存性が認められた場合に,当該被験物質は本試験系において変異原性を有する(陽性)と判定することとした.

結果および考察

〔用量設定試験〕

 トリプロピレングリコールについて,50〜5000 μg/プレートの範囲で公比約3で試験を実施したところ,すべての検定菌の直接法および代謝活性化法において抗菌性は認められなかった.

 以上の結果から,本試験における最高用量を直接法,代謝活性化法ともにすべての検定菌で5000 μg/プレートとし,公比2で5用量を設定することとした.

〔本試験〕

 トリプロピレングリコールについて,直接法,代謝活性化法ともに312.5〜5000 μg/プレートの範囲で2回の試験を実施した.結果をTables 1, 2に示した.1回目の試験においては,TA1535の直接法の最高用量の5000 μg/プレートおよびTA1537の代謝活性化法の312.5および2500 μg/プレートの用量において,陰性対照群の2倍を超える変異コロニー数が計測された.その他の検定菌については,直接法,代謝活性化法のいずれにおいても変異コロニー数の増加は認められなかった.

 2回目の試験においては,TA1535の直接法の312.5 μg/プレートの用量においてのみ陰性対照値の2倍を超える変異コロニーが計測された.その他の検定菌については,直接法,代謝活性化法のいずれにおいても変異コロニー数の増加は認められなかった.

〔再現性試験〕

 2回の本試験でTA1535の直接法およびTA1537の代謝活性化法で認められた陰性対照値の2倍を超える変異コロニーの出現については,再現性試験を実施した.TA1535の直接法においては,異なった用量で陰性対照群の2倍を超える変異コロニー数が認められたことから,2回の再現性試験を実施した.結果をTables 3, 4に示す.その結果,TA1535の直接法およびTA1537の代謝活性化法のいずれの用量においても,陰性対照群の2倍を超える変異コロニーの増加は認められなかった.

 以上の結果から,本試験における陰性対照値の2倍を超える変異コロニーの出現には用量依存性が認められず,また再現性も得られなかったことから,陰性対照値の低いことによる偶発的なものであると考えられた.

 以上の結果に基づき,トリプロピレングリコールは,用いた試験系において変異原性を有しないもの(陰性)と判定した.

文献

1)D. M. Maron, and B. N. Ames, Mutation Research. 113, 173-215(1983).
2)M. H. L. Green, "Handbook of Mutagenicity Test Procedures," (B. J. Kilbey, M. Legator, W. Nichols, and C. Ramel eds.) Elsevier, Amsterdam, New York, Oxford. 1984, pp.161-187.

連絡先
試験責任者:澁谷 徹
試験担当者:坂本京子,加藤基恵,石原尚古,川上久美子,松木容彦,北嶋美似子
(財)食品薬品安全センター秦野研究所
〒257 神奈川県秦野市落合729-5
Tel 0463-82-4751Fax 0463-82-9627

Correspondence
Authors:Tohru Shibuya (Study director)
Kyoko Sakamoto,
Motoe Katoh,
Naoko Ishihara,
Kumiko Kawakami,
Yasuhiko Matsuki,
Miiko Kitashima
Hatano Research Institute, Food and Drug Safety Center
729-5 Ochiai, Hadano-shi, Kanagawa, 257, Japan
Tel +81-463-82-4751Fax +81-463-82-9627