ジビニルベンゼンの
チャイニーズ・ハムスター培養細胞を用いる染色体異常試験

In Vitro Chromosomal Aberration Test of
Divinylbenzene on Cultured Chinese Hamster Cells

要約

ジビニルベンゼンの培養細胞に及ぼす細胞遺伝学的影響について，チャイニーズ・ハムスター培養細胞(CHL/IU)を用いて染色体異常試験を実施した．

連続処理(24時間)および短時間処理(6時間)における50 %細胞増殖抑制濃度は，連続処理および S9 mix 存在下での短時間処理では0.06 mg/mL，S9 mix非存在下での短時間処理では0.03 mg/mLであった．各系列での処理濃度は，50 %細胞増殖抑制濃度の2倍濃度を最高処理濃度とし，それぞれ公比2で5濃度設定した．連続処理では，24時間および48時間処理後，短時間処理では S9 mix 存在下および非存在下で6時間処理し，新鮮培地で更に18時間培養後，標本を作製し，検鏡することにより染色体異常誘発性を検討した．染色体分析が可能な最高濃度は，24時間および48時間連続処理，および S9 mix 存在下での短時間処理では0.060 mg/mL，S9 mix 非存在下での短時間処理では0.030 mg/mLであったことから，これらの濃度を高濃度群として3濃度群を観察対象とした．

CHL/IU細胞を24時間および48時間連続処理したいずれの処理群においても，染色体の構造異常は認められなかった．24時間連続処理した中濃度群(0.030 mg/mL)においては，倍数性細胞の出現頻度は1.88 %であったが，その頻度が低いことと傾向性検定(p<0.01)において有意差が認められなかったことから，陰性と判定した．48時間連続処理したいずれの処理群においても，倍数性細胞の誘発作用は認められなかった．S9 mix非存在下および存在下での短時間処理では，いずれの処理群においても，染色体の構造異常や倍数性細胞の誘発作用は認められなかった．

以上の結果より，ジビニルベンゼンは，上記の試験条件下で染色体異常を誘発しないと結論した．

方法

1.　使用した細胞

リサーチ・リソースバンク(JCRB)から入手(1988年2月，入手時:継代4代，現在12代)したチャイニーズ・ハムスター由来のCHL/IU細胞を，解凍後継代10代以内で試験に用いた．

2.　培養液の調製

培養には，牛胎児血清(FCS:Filtron)を10 vol%添加したイーグル MEM(日水製薬)培養液を用いた．

3.　培養条件

ジビニルベンゼンはプラスチック底面を溶解することから，培養にはガラスディッシュ(径6 cm，池本理化工業)を用いた．2×10^4個のCHL/IU細胞を，培養液5 mLを入れたディッシュに播き，37℃のCO2インキュベーター(5 % CO2)内で培養した．連続処理では，細胞播種3日目に被験物質を加え，24時間および48時間処理した．また，短時間処理では，細胞播種3日目にS9 mix存在下および非存在下で6時間処理し，処理終了後新鮮な培養液でさらに18時間培養した．

4.　被験物質

ジビニルベンゼン(ロット番号:SXS2，新日鐵化学)は，無色透明液体で，水に対しては100 mmol/L未満，DMSOでは2 mol/L以上，アセトン50 mg/mL以上で溶解し，油溶性で，分子量130.19，凝固点-29℃以下，沸点190-200℃，純度 96.2 wt%(本物質は異性体混合物で，他に不純物としてエチルビニルベンゼン3.2 wt%，p-tert-ブチルカテコール 1010 ppmを含む)の物質である．被験物質原体は，自己重合性があり，重合反応が生じたときは，発熱が起こり，容器が破裂または爆発する危険性がある．加熱により重合する．また，光で架橋する．

5.　被験物質の調製

被験物質の調製は，使用のつど行った．溶媒は DMSO(ロット番号:DLJ5663，和光純薬工業)を用いた．原体を溶媒に溶解して原液を調製し，ついで原液を溶媒で順次希釈して所定の濃度の被験物質調製液を作製した．被験物質調製液は，すべての試験において培養液の0.5 vol%になるように加えた．

6.　細胞増殖抑制試験による処理濃度の決定

染色体異常試験に用いる被験物質の処理濃度を決定するため，被験物質の細胞増殖に及ぼす影響を調べた．被験物質のCHL/IU細胞に対する増殖抑制作用は，コールターカウンター(Coulter Electronics Ltd.)を用いて各群の細胞数を計測し，被験物質処理群の溶媒対照群に対する細胞増殖の比をもって指標とした．その結果，24時間連続処理およびS9 mix存在下での短時間処理における50 %細胞増殖抑制濃度は，0.06 mg/mLであった(Fig. 1)．また，S9 mix非存在下で短時間処理した場合は，0.03 mg/mLであった(Fig. 2)．

7.　実験群の設定

細胞増殖抑制試験の結果より，染色体異常試験において，連続処理および短時間処理のすべての処理群で，50 %細胞増殖抑制濃度の2倍濃度を最高処理濃度とし，公比2で5濃度を設定した(24時間および48時間連続処理およびS9 mix存在下での短時間処理:0.0075，0.015，0.030，0.060，0.12 mg/mL，S9 mix非存在下での短時間処理:0.0038，0.0075，0.015，0.030，0.060 mg/mL)．陽性対照物質として用いたマイトマイシンC(MC，協和醗酵工業)およびシクロホスファミド(CPA，Sigma Chemical Co.)は，注射用蒸留水(大塚製薬工場)に溶解して調製した．それぞれ染色体異常を誘発することが知られている濃度を適用した．

染色体異常試験において，溶媒対照群と処理群では1濃度あたり2枚のディッシュを用い，染色体標本の作製およびコールターカウンターによる細胞増殖率測定を行った．

8.　染色体標本作製法

培養終了の2時間前に，コルセミドを最終濃度が約0.1 μg/mLになるように培養液に加えた．染色体標本の作製は常法に従って行った．スライド標本は各ディッシュにつき6枚作製した．作製した標本を3 %ギムザ溶液で染色した．

9.　染色体分析

細胞増殖率測定の結果と分裂指数により，20 %以上の相対増殖率で，かつ2ディッシュともに0.5 %以上の分裂指数を示した最も高い濃度を観察対象の最高濃度群とし，観察対象の3濃度群を決定した．その結果(Table 1，2)，連続処理およびS9 mix存在下での短時間処理では0.060 mg/mL，S9 mix非存在下での短時間処理では0.030 mg/mLが，染色体分析の可能な最高濃度であったことから，これらの濃度を含む3濃度群を観察対象とした．

作製したスライド標本のうち，1つのディッシュから得られた異なるスライドを，4名の観察者がそれぞれ処理条件が分からないようにコード化した状態で分析した．染色体の分析は，日本環境変異原学会・哺乳動物試験研究会(MMS)１）による分類法に基づいて行い，染色体型あるいは染色分体型のギャップ，切断，交換などの構造異常の有無と倍数性細胞(polyploid)の有無について観察した．また，構造異常については1群200個，倍数性細胞については1群800個の分裂中期細胞を分析した．

10.　記録と判定

無処理対照，溶媒および陽性対照群と被験物質処理群についての分析結果は，観察した細胞数，構造異常の種類と数，倍数性細胞の数について集計し，各群の値を記録用紙に記入した．

染色体異常を有する細胞の出現頻度について，溶媒対照群と被験物質処理群および陽性対照群間でフィッシャーの直接確率法２）により，有意差検定を実施した(p<0.01)．また，用量依存性に関してコクラン・アーミテッジの傾向性検定３）(p<0.01)を行った．最終的な判定は，統計学的および生物学的な評価に基づいて行った．

結果および考察

連続処理による染色体分析の結果をTable 1に示した．ジビニルベンゼンを加えて24時間および48時間連続処理したいずれの群においても，染色体の構造異常の誘発作用は認められなかった．24時間連続処理した中濃度群(0.030 mg/mL)では，倍数性細胞頻度に有意差が認められた(p<0.01，1.88 %)が，出現頻度が低いことと，傾向性検定の結果，濃度依存性は認められなかったことから陰性と判定した．48時間連続処理においては，倍数性細胞の誘発作用は認められなかった．

短時間処理による染色体分析の結果をTable 2に示した．ジビニルベンゼンを加えてS9 mix存在下および非存在下で短時間処理したいずれの処理群においても，染色体の構造異常および倍数性細胞の誘発作用は認められなかった．

従って，ジビニルベンゼンは，上記の試験条件下で，試験管内のCHL/IU細胞に染色体異常を誘発しないと結論した．

文献

1)日本環境変異原学会・哺乳動物試験分科会編，"化学物質による染色体異常アトラス，" 朝倉書店，東京，1988．
2)吉村　功編，"毒性・薬効データの統計解析，事例研究によるアプローチ，" サイエンティスト社，東京，1987．
3)吉村　功，大橋靖夫編，"毒性試験講座14，毒性試験データの統計解析，" 地人書館，東京，1992，pp. 218-223．

連絡先
試験責任者：田中憲穂
試験担当者：日下部博一，渡辺美香，中川ゆづき，井上みゆき，橋本恵子
(財)食品薬品安全センター秦野研究所
〒257-8523　神奈川県秦野市落合729-5
Tel 0463-82-4751Fax 0463-82-9627

Correspondence
Authors:Noriho Tanaka(Study director)
Hirokazu Kusakabe, Mika Watanabe,
Yuzuki Nakagawa, Miyuki Inoue,
Keiko Hashimoto
Hatano Research Institute, Food and Drug Safety Center
729-5 Ochiai, Hadano, Kanagawa, 257-8523, Japan
Tel +81-463-82-4751Fax +81-463-82-9627