供試菌株として,ネズミチフス菌Salmonella typhimurium TA100,TA98,TA1535及びTA1537並びにEscherichia coli WP2 uvrAの5菌株を用いた.
濃度設定試験及び本試験の結果,菌株及び代謝活性化の有無にかかわらず,いずれの濃度においても沈殿/結晶の析出は認められなかった.また,全ての試験菌株に対して,代謝活性化の有無にかかわらず,1250 μg/plate以上の被験物質処理群において試験菌株に対する生育阻害が認められた.濃度設定試験及び本試験のいずれにおいても,TA98,TA1537及びWP2 uvrAでは,代謝活性化の有無にかかわらず,また,TA100及びTA1535では非代謝活性化によって溶媒対照と比較し,2倍以上の復帰変異コロニー数の増加は認められなかった.しかし,TA100の代謝活性化では156 μg/plate以上,TA1535の代謝活性化では19.5 μg/plate以上の処理群において溶媒対照と比較し,2倍以上の復帰変異コロニー数の増加が認められた.
以上の結果から,本試験条件下において1,3-ジブロモプロパンは細菌に対して復帰突然変異誘発性を示す(陽性)と判定した.
これらの菌株はいずれも1997年10月9日に国立医薬品食品衛生研究所・変異遺伝部から入手した.試験菌株は-80 ℃超低温フリーザで保存したものを用いた.各菌株は,アミノ酸要求性,紫外線(UV)感受性,膜変異(rfa)及びアンピシリン耐性因子pKM101(プラスミド)の有無について調べ,特性が維持されていることを確認した.
試験に際して,解凍した菌液をニュートリエントブロスNo. 2(UNIPATH LTD.)を入れた培養用三角フラスコに一定量を接種し,37 ℃で約8時間振盪培養したものを検定菌液とした.分光光度計を用いて660 nmの吸光度を測定し,試験菌液の増殖を確認した.
濃度設定試験の結果,試験菌株に対する生育阻害は1250 μg/plate以上で認められたため,本試験では,1250 μg/plateを最高用量として以下公比2で6段階希釈した計7濃度の用量を設定した.
AF-2 | : | 2-(2-furyl)-3-(5-nitro-2-furyl)acrylamide(和光純薬工業(株)) |
SAZ | : | Sodium azide(和光純薬工業(株)) |
ICR-191 | : | 2-methoxy-6-chloro-9-[3-(2-chloroethyl)-aminopropylamino]acridine・2HCl(Polysciences, Inc.) |
2AA | : | 2-aminoanthracene(ナカライテスク(株)) |
B[a]P | : | Benzo[a]pyrene(ナカライテスク(株)) |
AF-2,ICR-191,2AA及びB[a]PはDMSOを用いて溶解し,SAZは注射用水(日局,(株)大塚製薬工場)で溶解し,それぞれ目的濃度に調製した.
濃度設定試験及び本試験のいずれにおいても,S. typhimurium TA100の代謝活性化では156 μg/plate以上,TA1535の代謝活性化では19.5 μg/plate以上の被験物質処理群において溶媒対照と比較して2倍以上の用量依存的な復帰変異コロニー数の増加が認められた.このことから,本被験物質は代謝活性化存在下において特に塩基対置換型のサルモネラ菌に対して変異を誘発する物質であることが示唆された.また,最大比活性値は,TA1535で,78.1 μg/plate(代謝活性化)において1485 revertants/mg/plateであることから,本被験物質は復帰突然変異誘発能を有することが示唆された.一方,陽性対照群では各菌株の溶媒対照群に比較して2倍以上の明らかな復帰変異コロニー数の増加が認められた.従って,供試菌株の復帰突然変異誘発物質に対する反応は適切であったことが確認された.
更に,各菌株の代謝活性化及び非代謝活性化における溶媒対照及び陽性対照の復帰変異コロニー数は当試験実施施設における背景データと比較し異常と考えられる数値が認められず,試験は適切に実施されたものと考えられた.
以上の結果から,本試験条件下において1,3-ジブロモプロパンは細菌に対して復帰突然変異誘発性を示す(陽性)と判定した.
なお,本被験物質については,Ames試験及び染色体異常試験で陽性との報告がある3).また,類縁体の1,3-dichloropropene4)及び1-bromo-3-chloropropane5)は,Ames試験で陽性と報告があり,一方,同じ類縁体の2,4,6-tribromophenol6)及びchloropentabromocyclohexane7)は,Ames試験で陰性との報告もあった.
1) | D. M. Maron, B. N. Ames, Mutat. Res., 113, 173(1983). |
2) | T. Matsushima et al., "Short-Term Test Systems for Detecting Carcinogens," eds. by K. H. Norpoth, R. C. Garner, Springer, Berlin, Heidelberg, New York, 1980, pp. 273-285. |
3) | 石館基 監修,"微生物を用いる変異原性試験データ集,"能美健彦,松井道子 編,エル・アイ・シー,東京,1991. |
4) | 労働省労働基準局安全衛生部化学物質調査課監修,労働安全衛生法に基づく既存化学物質変異原性試験データ集,日本化学物質安全・情報センター東京,1996. |
5) | 澁谷徹,化学物質毒性試験報告,7, 411(1999). |
6) | 益森勝志,化学物質毒性試験報告,8, 501(2001). |
7) | 澁谷徹,化学物質毒性試験報告,3, 103(1996). |
連絡先 | |||
試験責任者: | 林崎 篤 | ||
試験担当者: | 三浦康義,望月 肇,斉藤 準,西村 進 | ||
(株)ボゾリサーチセンター | |||
〒412-0039 静岡県御殿場市かまど1284 | |||
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Correspondence | ||||
Authors: | Atsushi Hayashizaki(Study Director) Yasuyoshi Miura, Hajime Mochizuki, Hitoshi Saito, Susumu Nishimura | |||
Bozo Research Center Inc. | ||||
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