二クロム酸ナトリウム二水和物のラットを用いる
反復経口投与毒性・生殖発生毒性併合試験

Combined Repeat Dose and Reproductive/Developmental Toxicity Screening Test
of Chromic acid disodium salt dihydrate by Oral Administration in Rats

要約

二クロム酸ナトリウム二水和物の毒性情報として,経口投与によるラットのLD50値が雄で252.4 mg/kg,雌で181.0 mg/kgとの報告がある1).しかし,反復投与および生殖発生毒性についての知見はない.二クロム酸ナトリウム二水和物を1,6および30 mg/kg/dayの用量でSD系ラット(1群雌雄各12匹)に交配前14日から交配を経て雄は計37日間,雌は妊娠,分娩を経て哺育4日まで経口投与し,反復投与毒性および生殖発生毒性について検討した.

1. 反復投与毒性

投与後の流涎が30 mg/kg群の雌雄で投与開始後14日以降,体重抑制傾向および摂餌量減少が30 mg/kg群の雌で哺育4日に認められた.また,全出生児死亡が30 mg/kg群の1例に認められた.血液学検査では30 mg/kg群で雌雄とも平均赤血球血色素量および平均赤血球血色素濃度の低値と,雄で網赤血球数の高値,雌でヘモグロビン濃度の低値が認められた.病理組織学検査では胃粘膜のびらん/潰瘍性の変化とこれに関連する変化が6および30 mg/kg群の雌雄,腎尿細管の変化が30 mg/kg群の雌で認められた.血液生化学検査では総蛋白の低値が6および30 mg/kg群の雄,クロールの高値が30 mg/kg群の雄で認められた.

2. 生殖発生毒性

親動物の生殖機能への影響として,妊娠期間の延長が30 mg/kg群で認められた.その他,性周期,交尾率,受胎率,黄体数,着床数,着床率,分娩率,出産率,分娩および哺育行動のいずれにも被験物質の影響を示唆する変化は認められなかった.新生児の検査において出産児数,出産生児数,性比,出生率,新生児の4日生存率,外表,一般状態,体重および剖検のいずれにも被験物質に起因する変化は認められなかった.

以上の結果から,二クロム酸ナトリウム二水和物の反復投与毒性に関する無影響量は雌雄とも1 mg/kg/day,生殖発生毒性に関する無影響量は雄親動物で30 mg/kg/day,雌親動物で6 mg/kg/day,児動物で30 mg/kg/dayと考えられる.

方法

1. 被験物質

二クロム酸ナトリウム二水和物[日本化学工業(株)(東京),ロット番号10205KI,純度100.07 wt%]は,融点359 ℃,水に対する溶解性は273 g/水100 g(20 ℃)で,常温では固体の橙黄色の結晶である.被験物質は室温で保存し,試験期間中安定であることを確認した.投与液の調製には,被験物質を各用量ごとに秤量し,媒体[注射用水,(株)大塚製薬工場]に溶解して調製した.投与開始前に投与液中の被験物質が調製後8日間安定であることを確認したため,投与液は投与に供するまで冷蔵・遮光下で保存し,調製後7日以内に使用した.また,初回調製時に投与液中の被験物質濃度が設定値どおりであることを確認した.

2. 試験動物

日本チャールス・リバー(株)から入手した雌雄のSD系ラット[Crj:CD(SD)IGS,SPF]を6日間検疫・馴化後,試験に供した.投与開始前日に体重層別化無作為抽出法により,1群あたり雌雄各12匹に振り分けた.投与開始時の週齢は雌雄とも9週齢,体重範囲は雄322〜361 g,雌が208〜238 gであった.検疫・馴化期間を含む全飼育期間を通じて,温度22 ± 2 ℃,相対湿度55 ± 15 %,換気約12回/時,照明12時間/日(7:00-19:00)に自動調節した飼育室を使用した.動物飼育には,妊娠・哺育期間を除く期間はステンレス製つり下げ式金網製ケージを,妊娠・哺育期間は実験動物用床敷(ベータチップ,日本チャールス・リバー(株))を敷いたポリカーボネート製ケージを使用した.交配期間は雌雄各1匹,哺育期間は1腹,検疫・馴化期間を含むその他の期間は1匹ずつ収容した.動物には,オートクレーブ滅菌した実験動物用固型飼料(CRF-1,オリエンタル酵母工業(株))と,孔径5 μmのフィルター濾過後,紫外線照射した水道水を自由に摂取させた.

3. 投与量および投与方法

投与用量は用量設定試験の結果を参考に決定した.すなわち被験物質を0,0.3,1,3,10,30,100および300 mg/kgの用量で,1群雌雄各3匹のSD系ラットに14日間反復経口投与した結果,300 mg/kg群の雌雄では全例が死亡(瀕死期解剖を含む)した.100 mg/kg群では雌で3例中2例が死亡し,雄では体重増加抑制,摂餌量の低値,ヘマトクリット値および平均赤血球容積の低値,肝臓の相対重量の高値,雌雄とも前胃および腺胃粘膜の肥厚が認められた.30 mg/kgでは雄で平均赤血球容積の低値がみられたが,雌では明確な変化は認められなかった.10 mg/kg以下の群では被験物質投与による影響は認められなかった.これらの結果および本試験の投与期間を考慮し,本試験の高用量は明らかな毒性発現が予想される30 mg/kgとし,以下公比5で中用量は6 mg/kg,低用量は1 mg/kgの3用量を設定した.また,媒体(注射用水)のみを投与する対照群を設けた.

投与経路は経口とした.投与期間は,雄は交配前14日間および交配期間を経て剖検前日までの計37日間,雌は交配前14日間,交配期間,妊娠期間および分娩を経て哺育4日までの計41〜53日間とした.なお,非分娩動物は剖検前日までとした.投与の際はテフロン製胃ゾンデを用いて1日1回,午前中に強制経口投与した.投与液量は5 mL/kgとし,至近日に測定した体重に基づいて算出した.

4. 反復投与毒性に関する観察・検査項目

1) 一般状態

全例について,生死,外観,行動等を投与前および投与後に毎日観察した.

2) 体重および摂餌量

体重は,雌雄とも投与開始日,投与開始後3,7,14日およびそれ以降の期間は週1回,交尾が成立した雌は妊娠0,7,14,20日および哺育0,4日に測定した.また,体重増加量の算出には,雄では投与開始日の体重を基準に,雌では交配前,妊娠および哺育期間それぞれについて投与開始日,妊娠0日および哺育0日の体重を基準とした.摂餌量は,交配期間を除き体重測定日に測定し,各測定日間の1匹あたりの1日平均摂餌量を算出した.

3) 血液学検査

雌雄の全例について,解剖日の前日夕方より約21時間絶食させ,チオペンタールナトリウムの腹腔内投与による麻酔下で,後大静脈より採血した.採取した血液をEDTA-2Kにより凝固処理し,赤血球数(球状化処理二次元レーザーFCM法),白血球数(酸性界面活性剤によるレーザーFCM法),血小板数(球状化処理二次元レーザーFCM法),ヘモグロビン濃度(シアンメトヘモグロビン法),ヘマトクリット値(球状化処理二次元レーザーFCM法),網赤血球数(RNA染色によるレーザーFCM法)を多項目自動血球分析装置(ADVIA120,バイエルメディカル(株)),白血球百分率(Wright染色塗抹標本)を血液細胞自動分析装置(MICROX HEG-50,オムロン(株))を用いて測定した.また,検査結果から平均赤血球容積(MCV),平均赤血球血色素量(MCH),平均赤血球血色素濃度(MCHC)を算出した.血液の一部を3.2 %クエン酸三ナトリウム水溶液で凝固処理し,遠心分離して得られた血漿を用いてプロトロンビン時間(光散乱検出方式),活性化部分トロンボプラスチン時間(光散乱検出方式)を血液凝固自動分析装置(CA-510,シスメックス(株))を用いて測定した.

4) 血液生化学検査

雌雄の全例について,解剖日に採取した血液を室温で約30分間静置後遠心分離し,得られた血清を用いてGOT(JSCC改良法),GPT(JSCC改良法),γ-GTP(SSCC改良法),ALP(JSCC改良法),総ビリルビン(BOD法),尿素窒素(Urease-LEDH法),クレアチニン(Creatine Kinase法),グルコース(Glck-G6PDH法),総コレステロール(CO-HDAOS法),トリグリセライド(GPO-HDAOS法,グリセリン消去法),総蛋白(Biuret法),アルブミン(BCG法),A/G比(総蛋白およびアルブミンより算出),カルシウム(OCPC法),無機リン(PNP-XOD-POD法),ナトリウム,カリウム,クロール(イオン選択電極法)を自動分析装置(TBA-200FR,(株)東芝メディカル)を用いて測定した.

5) 病理学検査

雌雄の全例について最終投与日の翌日に,チオペン タールナトリウムの腹腔内投与による麻酔下で採血後,腹大動脈の切断・放血により安楽死させて解剖した.なお,全出生児が死亡した母動物は発見時に解剖した.全生存動物および全出生児が死亡した母動物とも,脳,心臓,肝臓,腎臓,副腎,胸腺,脾臓,精巣および精巣上体の重量を測定した.また,解剖日の体重を基に相対重量(対体重比)を算出した.さらに,これらの器官に加えて,下垂体,リンパ節(下顎・腸間膜),気管,肺,胃,腸管(十二指腸,空腸,回腸,盲腸,結腸,直腸),甲状腺・上皮小体,膀胱,精のう,前立腺腹葉,卵巣,子宮,膣,骨髄(大腿骨),坐骨神経,脊髄および肉眼的異常部位,ならびに全出生児が死亡した母動物の乳腺を採取し,10 %中性リン酸緩衝ホルマリン液で固定して保存した.ただし,精巣および精巣上体はブアン液で固定後,保存した.病理組織学検査は,対照群と30 mg/kg群の雌雄全例について上記の器官・組織および非妊娠雌動物の卵巣,ならびに全動物の肉眼的異常部位を常法に従ってヘマトキシリン・エオジン染色標本を作製し,鏡検した.この結果,30 mg/kg群で被験物質に起因すると思われる変化が雌雄の胃ならびに雌の腎臓で認められたため,1および6 mg/kg群の雌雄全例の胃および雌全例の腎臓について検査を実施した.また,腺胃粘膜の粘液細胞における粘液量を確認するため代表例の胃についてアルシアンブルー・過ヨウ素酸シッフ(AB-PAS)染色,さらに腎臓の尿細管上皮細胞の空胞の性状を確認するため代表例の腎臓についてオイルレッドO染色ならびに過ヨウ素酸シッフ(PAS)染色を施し鏡検した.

5. 生殖発生毒性に関する観察・検査

1) 生殖機能検査

投与開始日から交配開始日まで雌の膣垢を毎日午前中に採取し,性周期を検査し,平均性周期日数を算出した.交配前の投与期間終了後,各群内で雄1雌1の交配対を設けて最長13日間昼夜同居させた.交尾確認は毎日午前中に行い,膣栓形成あるいは膣垢標本中に精子が認められた場合を交尾成立とし,その日を妊娠0日とした.交配した対は雌雄を分離し,以後の検査に供した.これらの結果から,交尾所要日数(交配開始後,交尾成立までに要した日数),交尾成立までに逸した発情期の回数,交尾率[(交尾動物数/同居動物数)× 100],受胎率[(受胎動物数/交尾動物数)× 100]を算出した.

2) 分娩・哺育状態

交尾が確認された雌は全例を自然分娩させ,分娩状態を観察した.午前9時の時点で分娩が完了している動物を当該日分娩とし,その日を哺育0日とした.交尾確認後25日を経ても分娩しない場合は,非分娩雌とした.分娩した動物は新生児を生後4日(哺育4日)まで哺育させ,授乳,営巣,食殺の有無等の哺育状態を毎日観察した.母動物は剖検時に卵巣および子宮を摘出し,黄体数および着床数を検査した.これらの結果から,妊娠期間(妊娠0日から分娩完了日までの期間),出産率[(生児出産雌数/受胎雌数)× 100],着床率[(着床数/黄体数)× 100],分娩率[(総出産児数/着床数)× 100]を算出した.

3) 新生児の観察・検査

(1) 新生児の観察

哺育0日に出産児数(出産生児数,死亡児数),性別および外表異常の有無を検査した.その後は,一般状態,死亡の有無を哺育4日まで毎日観察した.哺育0および4日の生存児数から出生率[(出産生児数/総出産児数)× 100],新生児の4日の生存率[(哺育4日生児数/出産生児数)× 100]を算出した.

(2) 体重

生後0および4日に全生存児を個体ごとに測定した.また,生後0日の体重を基準に体重増加量を算出した.

(3) 剖検

生後4日に全生存児の口腔を含む外表を検査した後,親動物と同様に安楽死させ,剖検した.死亡動物については10 %中性リン酸緩衝ホルマリン液に浸漬,固定した後,実体顕微鏡下で剖検した.

6. 統計解析

計量データについて,パラメトリックデータはBartlett法による等分散性の検定を行い,分散が等しい場合は一元配置分散分析を行った.分散が等しくない場合およびノンパラメトリックデータはKruskal-Wallisの検定を行った.群間に有意差が認められた場合はDunnett法またはDunnett型の多重比較を行った.計数データのうち病理組織所見はa × bのχ2検定を行い,有意差が認められた場合はArmitageのχ2検定により対照群と各被験物質投与群間の比較を行った.その他の計数データはFisherの直接確率法により検定した.各検定の有意水準は5 %とした.新生児に関するデータは各母動物ごとに算出した平均値を標本単位とした.

結果

1. 反復投与毒性

1) 一般状態

死亡例は雌雄ともいずれの投与群においても認められなかった.雄では,30 mg/kg群で投与後の流涎が投与開始後14日から36日(最終投与日)まで12例中9例に認められた.1および6 mg/kg群では被験物質投与に起因する異常は認められなかった.

雌では,30 mg/kg群で投与後の流涎が妊娠6日で1例,妊娠20日から哺育4日まで1〜2例に認められた.また,30 mg/kg群の1例では哺育0日において自発運動の低下,授乳および回集行動の欠如がみられ,哺育1日には全出生児の死亡が認められ,剖検に処した.なお,胸部皮下の腫瘤が30 mg/kg群で妊娠18日から剖検日まで1例に認められた.1および6 mg/kg群では被験物質投与に起因する異常は認められなかった.

2) 体重(Fig. 1, 2)

雄では,全観察期間を通じて体重および体重増加量ともに被験物質投与群と対照群との間に有意な差は認められなかった.

雌では,統計学的有意性は認められなかったが,30 mg/kg群の雌で哺育4日の体重増加量が若干低値を示した.1および6 mg/kg群では対照群と同様に推移した.

3) 摂餌量

雄では,全観察期間を通じて被験物質投与群と対照群との間に有意な差は認められなかった.

雌では,30 mg/kg群で哺育4日の摂餌量が対照群と比べ有意な低値を示した.1および6 mg/kg群では対照群と同様に推移した.

4) 血液学検査(Table 1)

雄では,30 mg/kg群で平均赤血球血色素量および平均赤血球血色素濃度が対照群と比べ有意な低値,網赤血球数が対照群と比べ有意な高値を示した.

雌では,30 mg/kg群でヘモグロビン濃度,平均赤血球血色素量および平均赤血球血色素濃度が対照群と比べ有意な低値を示した.

1および6 mg/kg群の雌雄とも対照群との間に有意な差は認められなかった.

5) 血液生化学検査(Table 2)

雄では,6および30 mg/kg群で総蛋白が対照群と比べ有意な低値,30 mg/kg群でクロールが対照群と比べ有意な高値を示した.なお,6 mg/kg群でアルブミンが対照群と比べ有意な低値を示したが,30 mg/kg群では有意差が認められなかったことから被験物質と関連のない変化と判断した.1 mg/kg群では対照群との間に有意な差は認められなかった.

雌では,いずれの項目においても被験物質投与群と対照群との間に有意な差は認められなかった.

6) 器官重量(Table 3)

雄では,1 mg/kg群で副腎の相対重量が対照群と比べ有意な低値を示したが,6および30 mg/kg群では有意差が認められなかったことから偶発的な変化と判断した.

雌では,いずれの器官にも被験物質投与群と対照群との間に有意な差は認められなかった.

7) 剖検所見

被験物質投与に起因すると思われる変化が雌雄の胃に認められた.腺胃のびらん/潰瘍が30 mg/kg群の雄4例,雌1例および前胃の潰瘍が30 mg/kg群の雄1例に認められた.

その他,皮下の腫瘤が30 mg/kg群の雌1例に認められた.この他にもいくつかの肉眼的変化が対照群を含む各群で認められたが,被験物質投与群で多発するものはなく,いずれも偶発的変化と判断した.なお,肉眼的に腺胃粘膜の白色斑がみられた1 mg/kg群の雌1例では対応する組織変化は認められなかった.

全出生児が死亡した30 mg/kg群の雌1例は,前胃の穿孔とこれによる腹腔内臓器の癒着,腺胃のびらん/潰瘍,胸腺および脾臓の小型化,水様内容物の充満による十二指腸,空腸ならびに回腸の膨満および粘稠内容物の貯留による膣の膨満が認められた.

8) 病理組織所見(Table 4)

被験物質に起因する変化が雌雄の胃および雌の腎臓に認められた.腺胃粘膜の潰瘍が30 mg/kg群の雄4例および雌1例ならびに腺胃粘膜のびらんが6 mg/kg群の雌1例および30 mg/kg群の雌雄各1例に認められた.また,前胃粘膜の潰瘍が30 mg/kg群の雄1例に認められた.

腺胃の炎症性細胞浸潤が6 mg/kg群の雌雄各1例および30 mg/kg群の雄全例と雌6例,前胃の炎症性細胞浸潤が30 mg/kg群の雄1例に認められた.炎症性細胞浸潤はびらん/潰瘍性病巣やその周辺だけでなく,びらん/潰瘍性病変のない領域やこれら変化がみられない個体においても主として粘膜固有層から粘膜下層にかけて認められた.

腺胃粘膜胃小窩上皮の増生が6 mg/kg群の雄2例および雌1例ならびに30 mg/kg群の雌雄各10例に認められた.これらの胃小窩上皮は丈の低い未熟小型細胞で覆われており,多くの動物で胃小窩の深さが増していた.粘液量を確認するためにAB-PAS染色を施すと,これらの動物では表層粘液細胞中のPAS反応陽性粘液が明らかに減少していた.また,胃小窩上皮の増生が認められた個体のうち30 mg/kg群の雄5例では胃底腺の頸部粘液細胞の増生を伴っており,局所的に粘液細胞が胃底腺底部にまでみられることがあった.

上述した被験物質に起因する変化に随伴して腺胃粘膜の膵腺房細胞様細胞が30 mg/kg群の雄2例および雌3例,腺胃粘膜の線維化が30 mg/kg群の雄1例,前胃の水腫が30 mg/kg群の雄4例および前胃粘膜扁平上皮の増生が30 mg/kg群の雄1例に認められた.

腎臓の近位尿細管上皮細胞の壊死が30 mg/kg群の雌1例に認められた.この変化は両側腎臓においてネフロン単位で認められ,病巣から連続する尿細管内にはしばしば細胞残屑を含む好酸性の顆粒状物質も認められた.

その他,皮下の腫瘤がみられた30 mg/kg群の雌1例は乳腺の腺腫であったが,1例のみの発現で,妊娠動物ではしばしばみられる変化であることから偶発変化と判断した.この他にも種々の組織変化が対照群を含む各群で認められたが,いずれも自然発生的に認められる変化であり,被験物質投与群で有意に多発するものはなかったことからいずれも偶発病変と判断した.

全出生児が死亡した30 mg/kg群の雌1例は,被験物質投与に起因すると思われる変化が次のように認められた.前胃の穿孔性潰瘍とこれによって癒着をきたした肝臓および横隔膜における局所壊死,腺胃粘膜の潰瘍,前胃および腺胃の炎症性細胞浸潤,腺胃粘膜胃小窩上皮の増生,前胃の水腫ならびに前胃粘膜扁平上皮の増生および十二指腸の粘膜固有層における水腫が認められた.腎臓では遠位尿細管の拡張および近位尿細管上皮細胞の空胞化が認められた.尿細管上皮細胞の空胞はオイルレッドO染色陽性で脂肪を含むものであった.また,前胃穿孔によるストレスに関連すると思われる変化として下顎リンパ節のリンパろ胞の萎縮,胸腺および脾臓の白脾髄の萎縮ならびに副腎の皮質束状帯細胞の肥大および限局性の皮質細胞壊死が認められた.この他,いくつかの組織変化が認められたが,被験物質投与とは関連のない偶発的変化と判断した.

2. 生殖発生毒性

1) 生殖機能(Table 5)

性周期検査では,平均性周期日数で被験物質投与群と対照群との間に有意な差は認められなかった.また,異常性周期を示す動物は対照群を含む全群で認められなかった.

交尾は対照群を含む各群の全例で成立し,交尾率,交尾所要日数,交尾成立までに逸した発情期の回数ともに被験物質投与群と対照群との間に有意な差は認められなかった.なお,非妊娠動物が1 mg/kg群で2例にみられたが,6および30 mg/kg群では非妊娠動物はみられず,受胎率にも被験物質投与群と対照群との間に有意な差は認められなかった.

2) 分娩・哺育状態(Table 6)

30 mg/kg群では妊娠期間が対照群と比べ有意に延長した.対照群,1および6 mg/kg群ではほとんどが妊娠22日で分娩しているが,30 mg/kg群では8例が妊娠23日分娩であった.その他,黄体数,着床数,着床率,分娩率および出生率には被験物質投与群と対照群との間に有意な差は認められなかった.また,哺育の観察で1例では哺育0日において自発運動の低下,授乳および回集行動の欠如がみられ,哺育1日には全出生児の死亡が認められた.

1および6 mg/kg群では,いずれの項目にも対照群との間に各観察項目とも有意な差はみられず,哺育行動にも異常は認められなかった.

3) 新生児に及ぼす影響

(1) 新生児の観察(Table 6)

出産児数,出産生児数,性比,出生率および新生児の4日の生存率ともに被験物質投与群と対照群との間に有意な差は認められなかった.なお,出生率および新生児の4日生存率が30 mg/kg群で若干低値を示したが,全出生児死亡が反映したものであった.一般状態の観察では,授乳の欠如(未授乳児)が30 mg/kg群で全出生児死亡を示した母動物の1腹でみられただけで,その他の児動物には認められなかった.また,対照群を含む各群で新生児の外表に異常は認められなかった.

(2) 体重(Table 6)

雌雄の体重および体重増加量とも被験物質投与群と対照群との間に有意な差は認められなかった.

(3) 剖検

哺育4日の生存児の剖検では全群で異常は認められなかった.死亡児の剖検では腎臓の形成不全が1 mg/kg群の雌1例,腎盂拡張が30 mg/kg群の雄3例に認められた.腎臓の形成不全は30 mg/kg群では認められず,腎盂拡張は全出生児死亡を示した母動物の1腹で認められたのみであったことから,被験物質投与と関連のない変化と判断した.

考察

1. 反復投与毒性

被験物質の反復投与による一般毒性学的影響として,投与後の流涎が30 mg/kg群の雄で投与開始後14日以降に12例中9例,雌では妊娠6日以降に1〜2例みられ,体重抑制傾向および摂餌量減少が30 mg/kg群の雌で哺育4日に認められた.また,血液学検査では30 mg/kg群で雌雄とも平均赤血球血色素量および平均赤血球血色素濃度の低値と,雄で網赤血球数の高値,雌でヘモグロビン濃度の低値がみられ,軽度な貧血を示しているものと考えられた.さらに,病理組織学検査では胃粘膜のびらん/潰瘍性の変化とこれに関連する変化が6および30 mg/kg群の雌雄,腎尿細管の変化が30 mg/kg群の雌で認められた.被験物質(別名:重クロム酸ナトリウム二水和物)は,重クロム酸ナトリウムに二水和物が付いたものである2).この重クロム酸ナトリウムは強い刺激性を有し,これを含む粉塵の吸入や接触により気道粘膜や皮膚に潰瘍性変化を引き起こすことが知られている3).また,誤飲した場合には胃および腎臓に障害を引き起こすことが報告されており3),本試験の結果もこれとよく一致するものであった.このことから,本被験物質も重クロム酸ナトリウムと同様に刺激性作用を有し,胃および腎臓の変化ならびに流涎を生じたものと考えられる.なお,30 mg/kg群の雌1例では自発運動の低下,授乳および回集行動の欠如がみられ,全出生児が死亡したため哺育1日に剖検した.その結果,胃の穿孔性潰瘍をはじめとした種々の重篤な変化が前胃および腺胃の全域でみられ,上述のように被験物質が有する刺激性作用が要因と考えられた.

その他,血液生化学検査では総蛋白の低値が6および30 mg/kg群の雄,クロールの高値が30 mg/kg群の雄で認められた.器官重量では雌雄とも被験物質投与に起因する変化は認められなかった.

2. 生殖発生毒性

親動物の生殖機能への影響として,妊娠期間の延長が30 mg/kg群で認められた.また,全出生児死亡がみられた30 mg/kg群の1例は,哺育0日に自発運動の低下を示し,哺育行動の一部欠如,さらに哺育1日には出生児全例が死亡した.本動物は上述のような被験物質の刺激性作用により胃に重篤な変化が生じたこと,さらに産褥期と重なり全身状態が悪化したことにより,出生児への授乳や回集行動を行うことができず全出生児が死亡したものと考えられる.したがって,哺育行動の異常は被験物質投与により全身状態の悪化が生じたことによる変化と考えられる.その他,性周期,交尾率,受胎率,黄体数,着床数,着床率,分娩率,出産率および分娩には被験物質の影響を示唆する変化は認められなかった.新生児の検査において出産児数,出産生児数,性比,出生率,新生児の4日の生存率,外表,一般状態,体重および剖検のいずれにも被験物質に起因する変化は認められなかった.したがって,被験物質投与により親動物には妊娠期間の延長がみられたが,生殖機能,分娩・哺育機能および次世代の発育への影響はないと考えられる.

以上のように,二クロム酸ナトリウム二水和物の反復経口投与による一般毒性学的影響として,病理組織学的に胃の変化が6および30 mg/kg群の雌雄,腎臓の変化が30 mg/kg群の雌,流涎および軽度な貧血が30 mg/kg群の雌雄で認められた.また,生殖発生毒性に及ぼす影響として,妊娠期間の延長が30 mg/kg群でみられただけで,生殖機能,分娩・哺育機能,さらに次世代の発育への影響は認めらなかった.したがって,本試験条件下における反復投与毒性に関する無影響量は雌雄とも1 mg/kg/day,生殖発生毒性に関する無影響量は雄親動物で30 mg/kg/day,雌親動物で6 mg/kg/day,児動物で30 mg/kg/dayと考えられる.

文献

1)本田久美子ら,化学物質毒性試験報告,10, 395(2003).
2)13901の化学商品,化学工業日報社,2001.
3)Occupational Safety and Health Administration(OSHA). 1978. Occupational Health Guideline for Chromic Acid and Chromates. OSHA, U. S. Department of Labor, Washington, D. C.

連絡先
試験責任者:星野信人
試験担当者:竹田みどり,岡崎欣正,豊田直人
(株)三菱化学安全科学研究所 鹿島研究所
〒314-0255 茨城県鹿島郡波崎町砂山14
Tel 0479-46-2871Fax 0479-46-2874

Correspondence
Authors:Nobuhito Hoshino(Study director)
Midori Takeda, Yoshimasa Okazaki, Naoto Toyota
Kashima Laboratory
Mitsubishi Chemical Safety Institute Ltd..
14 Sunayama, Hasaki-machi, Kashima-gun, Ibaraki, 314-0255, Japan
Tel +81-479-46-2871Fax +81-479-46-2874